地球にも家族にも優しいエコな暮らし
これから住まいに大切なのは、長く安心して住み続けられること。
スカイタウン土気の建売住宅は、省エネに特化した「ZEH」住宅。
さらに、太陽光発電システム搭載で、日々の暮らしはもちろん、災害時への備えとしても安心です。
また、制震性・耐震性に優れているので、繰り返しの地震にも強く、家族の安全を守ります。
省エネルギー性能の高い住宅を推進するため、国や自治体は各種支援策を充実させています。
令和6年度の税制改正で、住宅ローン減税が見直され、
子育て家庭や住宅価格上昇に対応するための支援が強化されました。
住宅ローン控除などの税制優遇適応
(断熱等性能等級5、一次エネルギー消費等級6相当)
ZEH水準の住宅では、建物全体の温度が適温に保たれ、各部屋間の急激な温度差が生まれにくいため、ヒートショックのリスクを小さくします。また、省エネ適合住宅より、住宅ローン控除がさらに優遇されます。
※ヒートショックとは、温かい空間から寒い空間に出るなど、急激な温度変化にさらされた場合に、人の身体に起こる健康障害で、死亡に至る可能性もあります。
日本は今後、住宅の省エネ対策の義務付け・段階的な基準引上げが予定されています。これに先立ち、2024年4月より、住宅の販売・賃貸広告に、「省エネ性能ラベル」が表示され、省エネ・断熱のレベルが一目で分かるようになりました。
①エネルギー消費性能
星のマークが増えるほど、省エネ性能が高いことを示しています。
②断熱性能
家のマークが増えるほど、断熱性能が高いことを示しています。
③目安光熱費
年間にかかる光熱費の目安を記載しています。(任意項目)
※任意項目のため弊社では掲示しておりません。詳細はスタッフにご確認ください。
④第三者評価BELS(ベルス)
第三者機関が、その住宅のエネルギー消費性能や断熱性能を評価・表示する制度であり、第三者機関の審査を受けた後に評価書等が交付されます。第三者評価BELSではなく、売主・貸主の会社による自己評価の場合もあります。
⑤ZEH(ゼッチ)水準
2030年以降の新築住宅がめざす省エネ性能の水準(予定)であり、エネルギー消費性能が星3つ、かつ断熱性能が5以上の場合に達成となり、チェックマークがつきます。
⑥ネット・ゼロ・エネルギー
ZEH水準を達成したうえで、太陽光発電の売電分も含めて、年間のエネルギー収支が一定の基準以下となる場合に達成となり、チェックマークがつきます。
※「ネット・ゼロ・エネルギー」は第三者評価時に表示される項目です。
※本ラベルは特定の住戸の性能を示すものであり、販売住戸全ての性能を示すものではありません。
※掲載のラベルはイメージです。
住宅ローン減税は、住宅ローンの年末残高(所定の借入限度額を上限)に控除率0.7%を乗じた額について、所得税(住民税)から税額控除される仕組みです。以下により算出した額を上限として、控除期間13年間(一部例外あり)にわたって毎年税額控除されます。
税額控除額=年末時点の借入残高(借入限度額を上限)×控除率0.7%
「その他の住宅」以外の各区分に該当すれば、借入限度額が引き上げられて設定されており、住宅ローンの年末残高が高い場合はより有利に税額控除を受けられることになっています。
新築住宅 | 令和6年入居借入限度額 | 控除期間 | |
---|---|---|---|
ZEH水準 省エネ住宅 | 3.500万円 子育て世帯・若夫婦世帯※1 4.500万円 | 13年間 | |
省エネ適合住宅 | 3.000万円 子育て世帯・若夫婦世帯※ 14.000万円 | 13年間 | |
その他の住宅 | 令和5年末までに新築の建築確認 2.000万円 | 10年間 | |
令和6年末までに新築の建築確認 0円 | 適用なし |
大切な住まいを守る地震対策は、耐震だけで十分でしょうか。
本震に続く余震・地震後の暮らしのことも考えると、耐震だけで安心だとは言い切れません。
そこで提案したいのが、「制震」という考え方。
本震だけでなく繰り返しくる余震にも強い、より安心・安全な住まいづくりをお手伝いします。
通常、太陽光発電システムで作られた電力は、できた時点で使用しなければなりません。
しかし、当然天気が悪い時には十分な電力を確保できませんし、昼間に必ず家にいるとも限りません。
そこで、発電した電力を蓄電池に貯めておくことで、好きな時にその電気を使用することができるのです。
また、電力を貯めておくことで地震などの災害やトラブルで停電してしまった場合に
「非常用電源」としてその電力を使用することもできます。