これから住まいに大切なのは、長く安心して住み続けられること。
スカイタウン土気の建売住宅は、省エネに特化した「ZEH」住宅。
さらに、太陽光発電システム搭載で、日々の暮らしはもちろん、災害時への備えとしても安心です。
また、制震性・耐震性に優れているので、繰り返しの地震にも強く、家族の安全を守ります。
省エネルギー性能の高い住宅を推進するため、国や自治体は各種支援策を充実させています。
令和6年度の税制改正で、住宅ローン減税が見直され、
子育て家庭や住宅価格上昇に対応するための支援が強化されました。
住宅ローン控除などの税制優遇適応
（断熱等性能等級5、一次エネルギー消費等級6相当）
ZEH水準の住宅では、建物全体の温度が適温に保たれ、各部屋間の急激な温度差が生まれにくいため、ヒートショックのリスクを小さくします。また、省エネ適合住宅より、住宅ローン控除がさらに優遇されます。
※ヒートショックとは、温かい空間から寒い空間に出るなど、急激な温度変化にさらされた場合に、人の身体に起こる健康障害で、死亡に至る可能性もあります。
日本は今後、住宅の省エネ対策の義務付け・段階的な基準引上げが予定されています。これに先立ち、2024年4月より、住宅の販売・賃貸広告に、「省エネ性能ラベル」が表示され、省エネ・断熱のレベルが一目で分かるようになりました。
①エネルギー消費性能
星のマークが増えるほど、省エネ性能が高いことを示しています。
②断熱性能
家のマークが増えるほど、断熱性能が高いことを示しています。
③目安光熱費
年間にかかる光熱費の目安を記載しています。（任意項目）
※任意項目のため弊社では掲示しておりません。詳細はスタッフにご確認ください。
④第三者評価BELS（ベルス）
第三者機関が、その住宅のエネルギー消費性能や断熱性能を評価・表示する制度であり、第三者機関の審査を受けた後に評価書等が交付されます。第三者評価BELSではなく、売主・貸主の会社による自己評価の場合もあります。
⑤ZEH（ゼッチ）水準
2030年以降の新築住宅がめざす省エネ性能の水準(予定)であり、エネルギー消費性能が星3つ、かつ断熱性能が5以上の場合に達成となり、チェックマークがつきます。
⑥ネット・ゼロ・エネルギー
ZEH水準を達成したうえで、太陽光発電の売電分も含めて、年間のエネルギー収支が一定の基準以下となる場合に達成となり、チェックマークがつきます。
※「ネット・ゼロ・エネルギー」は第三者評価時に表示される項目です。
※本ラベルは特定の住戸の性能を示すものであり、販売住戸全ての性能を示すものではありません。
※掲載のラベルはイメージです。
住宅の取得を支援し、その促進を図るため、住宅及びその敷地となる土地の取得に掛かる毎年の住宅ローン残高の0.7%を最大13年間、所得税から控除する制度（所得税から控除しきれない場合、翌年の住民税からも一部控除）。
| 新築/既存等 | 住宅の環境性能等 | 借入限度額 | 控除期間 | |
|---|---|---|---|---|
| 令和6年入居 | 令和7年入居 | |||
|
新築住宅 買取通販(1) |
長期有料住宅 低炭素住宅 |
5,000万円 子育て・若者夫婦世帯(3) 4,500万円 その他世帯 |
4,500万円 | 13年間(2) |
| ZEH水準省エネ住宅 |
4,500万円 子育て・若者夫婦世帯(3) 3,500万円 その他世帯 |
3,500万円 | ||
| 省エネ基準適合住宅 |
4,000万円 子育て・若者夫婦世帯(3) 3,000万円 その他世帯 |
3,000万円 | ||
| その他住宅(2) | 0円(2) | - | ||
| 既存住宅 | 長期優良住宅・低炭素住宅 ZEH水準省エネ住宅 省エネ基準適合住宅 |
3,000万円 | 10年間 | |
| その他住宅 | 2,000万円 | |||
(1)宅地建物取引業者により一定の増改築等が行われた一定の居住用家屋。
(2)省エネ基準を満たさない住宅。令和6年以降に新築の建築確認を受けた場合、住宅ローン減税の対象外。
（令和5年末までに新築の建設確認を受けた住宅に令和6・7年に入居する場合は、借入限度額2,000万円・控除期間10年間）
(3)①年齢19歳未満の扶養家族を有する者又は②年齢40歳未満であっても配偶者を有する者、若しくは年齢40歳以上であっても年齢40歳未満の配偶者を有する者。
(①又は②に該当するか否かについては、令和6年12月31日時点の現況による)
【その他の主な要件】
①自らが居住するための住宅
②合計所得金額が2,000万円以下
③住宅ローン借入期間が10年以上
④引渡し又は工事完了から6ヶ月以内に入居
⑤昭和57年以降に建築又は現行の耐震基準に適合
等
大切な住まいを守る地震対策は、耐震だけで十分でしょうか。
本震に続く余震・地震後の暮らしのことも考えると、耐震だけで安心だとは言い切れません。
そこで提案したいのが、「制震」という考え方。
本震だけでなく繰り返しくる余震にも強い、より安心・安全な住まいづくりをお手伝いします。
通常、太陽光発電システムで作られた電力は、できた時点で使用しなければなりません。
しかし、当然天気が悪い時には十分な電力を確保できませんし、昼間に必ず家にいるとも限りません。
そこで、発電した電力を蓄電池に貯めておくことで、好きな時にその電気を使用することができるのです。
また、電力を貯めておくことで地震などの災害やトラブルで停電してしまった場合に
「非常用電源」としてその電力を使用することもできます。
